よく当たります！的中問題公開!!

【No.18】　図のように，A～Kの各地点を通る道路があり，丸で示された家に荷物を配達することを考える。丸の中の数字は，その家に配達する荷物の個数であり，同じ道路を1回だけ通過し，できるだけ多くの荷物を配達するものとする。
　いま，スタート地点とゴール地点をAとするとき，配達できる荷物の個数の最大値はいくらか。
　ただし，同じ道路を2回以上通過することはできないが，同じ地点を2回以上通過することはできるものとする。また，全ての荷物の個数は，194個である。

•  1.155個
•  2.159個
•  3.165個
•  4.169個
•  5.171個

【No.43】　我が国の経済の動向に関する次の記述のうち，妥当なのはどれか。

•  1.総務省「労働力調査」により，2020年7月から2021年6月までの各月における，64歳以下の男女の正規・非正規の雇用者数（役員を除く。）について，2019年における同じ月と比較すると，男性では正規・非正規のいずれの雇用形態においても減少傾向であった一方，女性では正規雇用が増加傾向，非正規雇用が減少傾向で推移した。
•  2.内閣府「国民経済計算」により，実質GDP成長率（前年度比）をみると，2020年度は，新型コロナウイルス感染症の影響等により，1995年度以降では，リーマン・ショック時の2008年度に次ぐ過去2番目に大きい落ち込みとなった。また，四半期別の実質GDP成長率（季節調整済前期比）は，同感染症の影響により2020年4-6月期に大きく落ち込んで以降，2021年4-6月期までマイナス成長が続いた。
•  3.厚生労働省「毎月勤労統計調査」により，2020年初以降の名目賃金の動向を現金給与総額（就業形態計，前年同月比）でみると，新型コロナウイルス感染症の影響等により，2020年3月にマイナス幅（％）が最大になって以降，2021年6月までマイナスが続いた。
•  4.財務省「貿易統計」により，2020年7月から2021年6月までの我が国の輸出(2020年1月=100)の推移をみると，対世界の輸出数量は，海外経済の回復を背景に緩やかに増加してきたが，2021年6月時点で，新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の2020年1月の水準の7割程度に留まっている。特に，東南アジアを中心とした感染再拡大の影響もあり，輸出金額全体の3割近くを占めるアジア向け輸出の回復が低調であった。
•  5.内閣府「国民経済計算」により，2020年4-6月期から2021年4-6月期までの国内家計最終消費支出（四半期別，実質季節調整値）の推移を形態別（耐久財，半耐久財，非耐久財，サービス）にみると，サービスの消費は新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の2019年10-12月期の水準を回復したものの，耐久財の消費は当該水準を回復しなかった。

〔No.5〕　日本の国の予算に関する次の記述のうち妥当なのはどれか。

•  1予算を編成する権限を持つのは国会である。実際に予算編成の任に当たるのは衆議院，参議院それぞれの予算委員会であり，内閣は修正権のみを有する。予算の国会での議決は参議院よりも先に衆議院で行われる。
•  2予算は，一般の歳入歳出を経理する一般会計予算，特定の事業を行うための特別会計予算，政府関係機関予算から成る。このうち，国会の議決を経る必要があるのは一般会計予算のみである。
•  3当初予算の執行の過程で，経済情勢の変化，天災地変などによってその予算に不足が生じ変更が必要になった場合，既に成立している予算に変更を加える予算が補正予算である。補正予算は1会計年度中に2回以上編成されることがある。
•  4当初予算の規模は50兆円台で推移している。歳入の内訳をみると，税収は法人税収が最も多く，次いで消費税収の順であり，また，歳出は国債費が最も多く，次いで社会保障関係費の順である。
•  5財政健全化目標に用いられる指標としてプライマリー・バランスがある。プライマリー・バランスとは，歳入総額・歳出総額から国債等に関する金額を差し引いた基礎的な財政収支をいい，日本の一般会計予算のプライマリー・バランスは，2010年代は黒字を維持していたが，2020年代に一転して赤字になった。

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

〔No.42〕　ある店舗でA～Dの4人がアルバイトをしている。ある週の月曜日から金曜日までの勤務状況について，次のことが分かっているとき，正しく言えるのはどれか。

•  ・AとBは全部で3日間勤務し，そのうち2回は同じ日に勤務した。
•  ・火曜日と水曜日は，AとBのいずれか一方が勤務した。
•  ・Cは金曜日に勤務した。Cが勤務したいずれの日もBは勤務しなかった。
•  ・Dは3日間連続で勤務し，そのうち2回はCも勤務していた。

•  1月曜日にBは勤務していない
•  2火曜日にCは勤務した
•  3水曜日にAは勤務した
•  4木曜日にDは勤務してない
•  5金曜日にAは勤務した

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

【No.11】　A～Fの6人のアルバイトがある週の月～土の6日間，ある店で働いた。毎日3人ずつ，1人3日間働いたこと以外に次のア～キのことが分かっているとき，確実にいえるのはどれか。

•  アAは1日おきに働いた。
•  イBは3日連続で働いた。
•  ウCは土曜日に働いた。3日連続で休むことはなかった。
•  エDは火曜日に働いた。
•  オEは1日おきに働いた。
•  カFは3日連続で働き，Bと同じ日には働かなかった。
•  キ働く3人の組合せは6日間とも全て異なっていた。

•  1Aは水曜日に働いた。
•  2Bは土曜日に働いた。
•  3Cは木曜日に働いた。
•  4Dは月曜日に働いた。
•  5Eは金曜日に働いた。

〔No.15〕　父子関係の認知に関する次の記述のうち，妥当なのはどれか。ただし，争いがある場合は判例による。

•  1父が自らの意思で嫡出でない子を認知する場合，認知届を届け出ることによってのみすることができ，遺言による認知は認められない。
•  2認知をする父が未成年又は成年被後見人である場合，認知の際にその法定代理人の同意を要する。
•  3認知によって法律上の父子関係が生ずる場合，その効力は認知をした時点から生ずる。
•  4血縁上の父子関係がないにもかかわらず，虚偽の認知をした者は自らがした認知の無効を主張することはできない。
•  5父が任意に認知しないので子が認知の訴えを提起する場合，父又は母が死亡していない限り，その出訴期間に制限はない。

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

〔No.13〕　世界の農業に関する次の記述のうち妥当なのはどれか。

•  1焼畑農業は，森林を焼き，その灰を肥料として耕作する農業であり，焼いてできた畑は数十年にわたり高い土地生産性を保つ。東南アジアやアフリカで盛んである。
•  2プランテーション農業は，天然ゴムなどの商品作物を単一栽培（モノカルチャー）で大規模に栽培する農業であり，途上国よりも先進国で盛んである。
•  3地中海式農業は，年間を通じて降雨の多い気候を利用して，オリーブやブドウ，レモンなどを栽培する農業であり，地中海沿岸や北アメリカ東岸で盛んである。
•  4混合農業は，小麦などの作物と牧草などの飼料作物を輪作するとともに，牛などを飼育する農業であり，北アフリカやサウジアラビアで盛んである。
•  5企業的穀物農業は，小麦やトウモロコシなどを大規模に栽培する農業であり，広大な土地で大型農業機械を使うため，労働生産性が高い。北アメリカやアルゼンチンで盛んである。

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

〔No.4〕　2021年10月の衆議院議員総選挙に関する次のア～ウの記述のうち，正誤の組合せが妥当なものはどれか。

•  ア自由民主党は議席を減らすも，単独で過半数を維持した。選挙後には岸田文雄氏が，特別国会において，第101代内閣総理大臣に任命された。
•  イ野党である立憲民主党や共産党は，小選挙区において，候補者を1人に絞るなどの内容の「野党共闘」を行った。その結果，立憲民主党はこれまで10議席しかなかったが，議席を増やし，初めて野党第一党となった。
•  ウ日本維新の会は，近畿地方において多くの議席を増やした。その結果を受け，自由民主党はこれまで連立を組んでいた公明党との連立を解消し，組閣の際に日本維新の会と連立を組んだ。

• ア　イ　ウ
•  1正　正　誤
•  2正　誤　正
•  3正　誤　誤
•  4誤　正　誤
•  5誤　誤　正

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

Standard
〔No.39〕　表はある年のA〜Eの5カ国の郵便事業に関するものである。次の記述のうち妥当なのはどれか。

•  15カ国を，郵便局総数が多い国から順に並べた順番と，ポスト数が多い国から順に並べた順番は一致する。
•  2Eの小包の差出個数は，A〜Dの4カ国の小包の差出個数の合計よりも多い。
•  3AとBを比べると，通常郵便物の差出通数に対する小包の差出個数の比率はAの方が高い。
•  4DとEを比べると，国土面積はDのほうが大きい。
•  55カ国のうち，郵便局1局あたりの通常郵便物の差出通数が100万通を超えているのは3カ国である。

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。
•  ※LogicalはNo.16

〔No.4〕　裁判官の身分に関する次の記述のうち妥当なのはどれか。

•  1内閣は，国会の議決に基づき，閣議決定によって最高裁判所の長たる裁判官を任命し，天皇がこれを認証する。
•  2下級裁判所の裁判官は，各下級裁判所が指名した者の名簿によって最高裁判所が任命し，任期を10年として再任用されることができる。
•  3最高裁判所の裁判官は，任命後初めて行われる衆議院議員総選挙又は参議院議員通常選挙の際に国民の審査に付され，その後も10年を経過した後の最初の当該選挙の際に同様の審査に付される。
•  4裁判官は，裁判官分限法に基づき，裁判によって懲戒されることがあるが，懲戒の内容は，戒告と過料のみである。
•  5裁判官の罷免については，最高裁判所で起訴されて，裁判官訴訟委員会が罷免の訴追をした後，国会の両議院の議員で組織する弾劾裁判で罷免の裁判が行われる

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。

Standard
〔No.4〕　日本における高齢化に関する次の記述のうち，妥当なのはどれか。

•  1高齢化率（総人口に占める65歳以上人口の割合）は，2020年で約10％であり，2030年には25％を超えることが見込まれている。
•  22020年の高齢化率を都道府県別に見ると，東京都や神奈川県，愛知県の高齢化率は全国平均の高齢化率よりも高い。
•  32000年以降について見ると，65歳以上人口に占める一人暮らし者の割合は男女ともに上昇傾向である。2020年の65歳以上の一人暮らし者の数を男女別に見ると，女性の方が多い。
•  42019年の平均寿命は男女ともに80歳代後半であり，健康寿命（介護を受けたり寝たきりになったりせずに日常生活を送れる期間）は男女ともに80歳代前半である。
•  5高齢化の進展に伴い，2022年，基礎年金の支給開始年齢が原則65歳から原則70歳に引き上げられた。これを受けて，企業には定年を70歳以上に引き上げる措置を講じることが義務付けられた。

•  ※聞き取り調査による問題での的中となり，実際の出題とは多少異なる場合があります。
•  ※LogicalはNo.31